2021年05月11日

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2021年3月 主要百貨店大手7社 売上速報

注)概況の文章は全て百貨店の発表

高島屋

大阪店 35.9
堺店 6.7
京都店 ※1 33.1
泉北店 9.4
日本橋店 20.3
横浜店 ※1 38.6
新宿店 32.4
玉川店 28.0
立川店 16.0
大宮店 5.7
柏店 ※1 19.1
㈱高島屋 各店計 27.7
㈱高島屋各店 既存店計 ※2 29.5
岡山高島屋 ※3 13.3
岐阜高島屋 2.3
高崎高島屋 15.5
㈱高島屋単体および国内百貨店子会社 計 26.4
㈱高島屋単体および国内百貨店子会社 既存店計 ※2 28.9

※1.京都店の売上高は「洛西店」、柏店の売上高は「タカシマヤ フードメゾン おおたかの森店」、横浜店の売上高は「タカシマヤ フードメゾン 新横浜店」を含む。※2.2020年8月に営業終了した港南台店の前年実績を控除している。※3.岡山店の前年比は2021年2月に営業を終了した「タカシマヤ フードメゾン 岡山店」の売上を含む前年実績との対比。

【概況】

3月度の店頭売上は、コロナ影響による前年の臨時休業(日本橋店・横浜店・新宿店が28~29日、大阪店が28日)や営業時間短縮などの反動から、前年実績を上回った。免税売上は前年比131.8%増、免税を除いた店頭売上は同25.3%増(既存店計27.9%増)となった。なお、対前々年比では、店頭売上は18.5%減(既存店計17.2%減)、免税売上は82.6%減(同82.6%減)、免税を除いた店頭売上は12.5%減(同11.0%減)。店舗別売上は、全店が前年比でプラスとなった。商品別売上(同社分類による15店舗ベース)においては、美術品を除く商品群が前年を上回った。

 

大丸松坂屋百貨店

大丸心斎橋店 60.0
大丸梅田店 32.9
大丸東京店 13.7
大丸京都店 27.5
大丸神戸店 43.7
大丸須磨店 14.7
大丸芦屋店 21.5
大丸札幌店 54.3
大丸下関店 42.7
松坂屋名古屋店 34.7
松坂屋上野店 25.1
松坂屋静岡店 25.2
松坂屋高槻店 2.1
松坂屋豊田店 7.9
法人・本社等※ 11.0
大丸松坂屋百貨店合計 33.3
博多大丸 44.2
高知大丸 23.1
百貨店事業合計  33.9

※1. 2021年度から、これまで各店の実績に含めていた法人外商売上や本社に帰属する収益を法人・本社等として開示する。対前年増減率は前年実績を組み替えて算出している。※2. 2021年度から、これまで不動産事業に含めていた不動産賃貸収入について、GINZA SIXは法人・本社等へ、百貨店周辺店舗等は各店へ含めている。対前年増減率は、前年実績を組み替えて算出している。

【概況】

コロナ禍における外出自粛の影響は残るものの、前年すでに感染症の拡大により売上が大きく落ち込んでいた反動もあり、大丸松坂屋百貨店合計では対前年33.3%増、関係百貨店を含めた百貨店事業合計では同33.9%増となった。商品別では、ラグジュアリーブランドが、緊急事態宣言の解除された関西や名古屋の店舗を中心に売上を伸ばしたほか、高級時計や美術の高額品が好調であった。大丸松坂屋百貨店合計の免税売上高(速報値)は対前年123%増、客数が同64%減、客単価が同523%増となった(※免税売上高の本年実績には、大丸心斎橋店の定期賃貸借テナントの免税売上は含まれていない)。3月度の大丸松坂屋百貨店合計の国内売上高(免税売上高の本年・前年実績を除く)は対前年33%増となった。

 

三越伊勢丹

伊勢丹新宿本店 店頭 35.5
三越日本橋本店 店頭 29.7
三越銀座店 33.9
伊勢丹立川店 20.1
伊勢丹浦和店 17.9
三越伊勢丹計 31.1
札幌丸井三越 35.9
函館丸井今井 32.7
仙台三越 2.9
新潟三越伊勢丹 -11.1
静岡伊勢丹 6.4
名古屋三越 9.8
広島三越 3.6
高松三越 32.0
松山三越 -52.0
岩田屋三越 24.6
国内グループ百貨店計 13.1
国内グループ百貨店 既存店計 ※ 19.9
国内百貨店 計 22.4
国内百貨店 既存店計※ 25.8

※2020年3月22日営業終了した新潟三越の実績を除く

【概況】

国内百貨店(既存店舗)の売上は、前年の新型コロナウイルス感染拡大の反動もあり、18ヵ月ぶりに前年実績を上回った。また、緊急事態宣言解除に伴い3月22日以降は全店舗が通常の営業時間(※レストランを除く)に戻り、大都市圏店舗を中心に入店客数は回復傾向をみせている。伊勢丹新宿本店と三越日本橋本店では、宝飾・時計・ラグジュアリーブランドなど高付加価値商品が引き続き好調で売上を牽引した。食品では年度末のご挨拶用途での進物需要や、卒業・入学のお祝いやホワイトデーなどの需要は底堅く推移した。オンライン売上は、店頭の期間限定イベントと連動した企画などが特に好調で、前年比約1.8倍と2月を上回る伸びをみせた。免税売上は、主要3店舗における前年3月実績の反動が大きく国内百貨店(既存店舗)合計で前年実績を上回った。

 

そごう・西武

西武池袋本店 33.1(前々年比-15.6)
そごう・西武全社(10店)計 25.7(前々年比-17.0)

【概況】

3月売上は全10店計で既存店前比125.7%。昨年、新型コロナウィルス感染拡大により大幅売上減となった反動で、高額商品を中心に、ほぼ全領域で前年を大きく上回る売上結果となった。商品別にみると、高級雑貨およびプレステージブランドが前年比で約55%増、衣料品計が約35%増、婦人雑貨およびインテリアが約20%増だった。免税利用の売上高は前年比約25%増、客数は前年比約55%減となった。

 

松屋

銀座店  43.4(前々年比-15.0)
浅草店  57.2(前々年比3.5)
銀座本店(銀座店、浅草店合計)  44.4(前々年比-13.7)

【概況】

3月の銀座本店の売上高は、前年(2020年)に対して約44%の増加、また、前々年(2019年)対比では約13%減となった。前年3月以降は、新型コロナウイルス感染症の拡大で臨時休業等の様々な影響が出始め、その後の緊急事態宣言の発出を受け、4月第1週から5月末まで一部を除き全館が臨時休業していた。

今年3月は時短営業等の影響はあるものの、入店客数は1割増の水準まで回復(前々年対比では約4割減)。また、ハウスカードホルダーを対象とした特別招待会(「春の松美会・感謝祭」)等の各種施策を組んだことで春物商材が堅調に推移し、免税を除いた国内客の売上高は約30%増(前々年対比でも約7%増)と大幅な伸びを示した。特に銀座店の強みとなるラグジュアリーブランドが売上を伸ばし(前年対比約70%増、前々年対比約43%増)、さらに不振が続いていた化粧品も、国内客の売上高は前年比約13%増にまで復調(前々年対比も約5%減まで回復)。2月に引き続き、一部で改善傾向がみられた1ヶ月となった。一方、通期で銀座店の売上の約4分の1を占めていたインバウンド売上は、前年3月以降、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により大幅に消失し、現在まで推移している。

 

阪急阪神百貨店

阪急本店 44.9
阪神梅田本店 9.7
支店計 24.7
全店計 32.7

【概況】

3月1日から、首都圏を除く2府4県の緊急事態宣言が解除(首都圏の1都3県では、21日まで再延長)。それにともない、阪急うめだ本店、高槻阪急、神戸阪急はレストランフロアの営業時間を1日から、阪神梅田本店は地階スナックパーク等の営業時間を3日から延長した。阪急メンズ東京は22日から営業時間を通常の20時閉店に戻した。

こうした状況から、関西店舗を中心に徐々に来店客数が回復。若年層やファミリー層に加え、年配層の客も徐々に見られるようになった。さらに春休みに入ると、キャリーケースを持つ旅行客も増加。売上高は、前年が新型コロナウイルスの影響が大きかったこともあり、大幅に実績を上回る。特に都心店(売上高前年比137%)が、郊外店(前年比120%)に比べ、反動が大きい。既存店の前々年比は83%、インバウンドを除く国内売上高の前々年比も90%と回復基調にある。インバウンドの売上高前年比は約2倍。

ECはホワイトデーや人気イベントと連動した取り組み強化により、フードが伸長した。EC全体としても売上高前年比約2倍と高伸が続く。リモートショッピングサービスの「Remo Order」は、「WEBカタログ」の充実もあり春ファッションの新作やギフトが好調。阪神梅田本店は建て替え工事に伴う地階の売場閉鎖がさらに拡大し、食品売場面積が約3割減となる。上層階も一部売場移設などの工事が本格化し、売場面積減となる。

阪急本店は気温が比較的高い日も多く、春の新生活に向けた買い物が活発化。目的買いでない客も目立つ。婦人ファッションでは、春ものの動きがよい。一方、ブライダルに加え、卒業や入学、就職など、前年苦戦したモチベーション需要が戻りつつある。また、鮮度感のあるD2Cブランドのイベントが好調。ラグジュアリーでは100万円以上の高額品のまとめ買いも見られ、500万円クラスのバッグも動く。富裕層を中心に海外旅行に行けないなど外出消費の抑制によるモノ消費への高い意欲が見受けられ、その傾向が続いている。前年は、マスク着用で苦戦した、サングラスやピアス、イヤリングが比較的好調。マスクを着用した顔周りのおしゃれアイテムを取り入れる新しいスタイルが広がりつつある。インバウンドの売上高前年比は約3倍。国内売上高は、前々年比95%とコロナ前の水準に近づく。

 

近鉄百貨店

あべのハルカス近鉄本店単独 25.5
(あべのハルカス近鉄本店Hoop等を含む) (24.6)
上本町店 14.4
東大阪店 9.0
奈良店 21.3
橿原店 8.4
生駒店 1.8
和歌山店 11.9
草津店 12.1
四日市店 10.8
名古屋店(近鉄パッセ) -10.1
合計 17.3

【概況】

3月は緊急事態宣言が解除され、天候にも恵まれたことから、入店客数は回復傾向にあり、売上高は全部門で目標を上回った。1年ぶりの大型物産展開催となった「東北物産展」は、前年だけでなく、前々年の売上高も上回ったほか、ホワイトデーはインターネットショップが売上を牽引し、対前年約24%増となった。商品別では、株高による資産効果などによりラグジュアリーなど高額品が好調であったほか、引き続き食料品や家庭用品がよく動き、売上高は対前年25.5%増となった。


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ストアーズ社では「2020年度版百貨店調査年鑑」を販売しております。

主な内容

①百貨店販売統計(資料編)

  • 19年年間(1月~12月合計)全国百貨店売上高統計
  • 流通関連統計(大型小売店販売額原指数/商業動態統計にみる19年年間百貨店販売額/チェーンストア商品別売上高・対前年同月比/家計調査報告(全国勤労者世帯)/全国消費者物価指数)

②19年全国百貨店 店舗別=年間別・月別・商品部門別売上高データ

《東京各店(19店)/横浜各店(7店)/名古屋各店(5店)/京都各店(4店)/大阪各店(5店)/神戸各店(3店)/北海道各店(8店)/東北各店(10店)/関東各店(34店)/中部各店(8店)/近畿各店(10店)/中国各店(13店)/
四国各店(5店)/九州・沖縄各店(15店)》

③全国百貨店79社・196店舗の現有勢力詳細名簿(オリジナル調査)

収録企業《北海道(6社7店)/東北(6社10店)/関東(16社41店)/東京(14社28店)/中部(17社25店)/近畿(11社43店)/中国・四国(15社23店)/九州・沖縄(14社19店)》
収録項目《企業概要/店舗概要/従業員数/18年度主要経営指標/役員およびその職掌/20年度経営重点目標/売上推移/顧客動員状況/立地環境/’19年年間商品別売上動向/外商友の会/クレジット/その他》

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