再春館製薬所は7日、「ドモホルンリンクル」の主力製品である「保湿液」「美活肌エキス」「クリーム20」「保護乳液」をリニューアル発売した。ミトコンドリア研究過程で新たに着目した”第三のタンパク質”「TFAM」や新技術「アクティブコアリブート技術」によって、大きく進化させた。外装もリサイクル紙製に一新し、より地球環境に配慮したパッケージになった。このリニューアル・・・

インバウンドが2カ月ぶりにマイナス転換 日本百貨店協会が調査した全国百貨店（70社・176店）の11月売上高は5214億円余、前年比（店舗調整後）は09％増で4カ月連続でプラスとなった。入店客数も17%増と2カ月連続でプラスとなった。インバウンドの売上げが25%減と2カ月ぶりにマイナスとなった一方で、休日2日増もあり、国内売上げは好調に推移した・・・

資生堂は3月1日、グローバルブランド「SHISEIDO」で、フェイスカラー「カラー＋グロウ エンハンサー」を発売する。全9色で、ハイライター、チーク、アイシャドウ、シェーディングなどマルチに使える。価格は6270円で、レフィルは5500円。メイクアップパウダーとスキンケアリキッドを2層コーティングする「ダブルコーティングテクノロジー」を採用し、スキンケア性と・・・

ミキハウスは、北海道ニセコ町のリゾート施設「ニセコビレッジ」でポップアップショップを展開している。期間は3月15日まで。ニセコビレッジは宿泊施設やインターナショナルスクール、アクティビティ、温浴施設、ショッピングエリアなどで構成される。同施設の子供服ブランドのポップアップは初だという。 世界的なスキーリゾート地であるニセコは、海外富裕層からの人・・・

＜掲載企業＞ ■資生堂 ■資生堂ジャパン ■コーセー ■アルビオン ■オンワード ■西川 ■キリンビール ■三陽商会 ■川辺 ■カネボウ化粧品 日本から新たな美の文化を創造 資生堂 社長CEO 藤原 憲太郎 昨年、日本経済は国内外の様々な課題に直面しました。中でも世界的・・・

鰹節とだしの専門店・にんべんが運営する飲食業態「日本橋だし場 本店」は、2026年1月2日から韓国の人気家庭料理「チュモッパ」をアレンジしたメニューを提供する。チュモッパとは韓国の混ぜごはんおにぎりで、鰹節やたくあんなどを入れることで、和と韓国の味わいをミックスした。そのほか榮太樓總本鋪のつぶあんを使用したぜんざいや雑煮、七草がゆなど、正月らしいメニューも随・・・

オンワードホールディングスは先ごろ、ネイル関連事業を展開するコスメ・デ・ボーテ社の全株式を取得し、完全子会社化することを決定した。同社は、中長期経営ビジョン「ONWARD VISION 2030」で、「生活者の新たな価値観に沿った『ウェルネス領域』の成長加速」を事業戦略の1つに掲げる。その一環として、成長性と収益性の高いコスメ事業領域を強化する考え。株式の取・・・

エイチームウェルネスが展開するヘアケアブランド「レチスパ」は、若槻千夏さんを「1日アンバサダー」に迎え、18日に都内で「レチスパ1日アンバサダー発表会」を実施した。発表会には毛髪診断士の美香さん、エイチームウェルネス商品開発チームの新堂友貴さんも登壇した。 レチスパは「頭皮にもスキンケアを」というコンセプトのもと、頭皮にもスキンケア同等のケアができる商・・・

【組織改正】 アカウント事業部を3事業部体制から2事業部体制へ再編する。アカウントサポート統括部をアカウント第1事業部から切り離し、「アカウント統括部」と改称して横断機能部門とする。 東日本支社、首都圏支社、中部支社、近畿支社、西日本支社、西日本事業部で支店を統合する。 ブランドマーケティング本部内各部のデジタルマーケティング戦略の機能を集・・・

【組織改正】 経営革新部の傘下に「サステナビリティ戦略推進室」を新設し、サステナビリティ機能を統合する。配下に「DE＆Iグループ」を置く。これにより、サステナビリティ戦略推進部とDE＆I部は廃止する。 「アート＆クリエイション本部」を新設し、ビューティークリエイションセンター、資生堂クリエイティブ、アート＆ヘリテージ部のクリエイティブ機能を統合す・・・

東京ソワールから10月にデビューした、ブラックフォーマルの婦人ブランド「TOKYO SOIR（トウキョウソワール）」が好スタートを切った。発売から2カ月間で、売上高は計画比6割増を記録。同ブランドはどんな状況でも間違いない“スタンダード”をコンセプトとしており、狙い通り「デザインがシンプルで飽きがこない」「年齢を問わず長く着られそう」といった理由で支持されて・・・

資生堂は先だって、今期（2025年1～12月）の連結最終損益が約520億円の赤字になる見通しだと発表した。従来の黒字予想からの下方修正で、赤字額としては過去最大だ。しかし、同社は2カ年（25～26年度）の中期経営戦略で構造改革に取り組んでおり、その成果も徐々に現れ始めた。現在を「成長への基盤形成」の時期と位置付け、再成長へと舵を切る構えだ。 同社の25・・・