2025年6月 東京・大阪地区百貨店売上高

中旬以降の気温上昇で夏物商材が稼働

日本百貨店協会の調査によれば、6月の東京地区百貨店（12社・22店）の売上高は1410億円余、前年比（店舗調整後）は10.6%減と5カ月連続でマイナスとなった。売上高と入店客数（11.7％減）がともに前年を下回っている。前年の免税売上げ高伸の反動、休日1日減、一部店舗の改装工事などが影響した。インバウンドも売上げ、購買客数ともにマイナスとなった。

3カ月移動平均値は、直近の4～6月が8.8％減、3～5月が6.5%減、2～4月が4.3％減、1～3月が0.4％減、12～2月が1.7%増、11～1月が3.1％増だった。

商品別では、主要5品目のうち家庭用品（0.2％増）を除く4品目でマイナスとなった。衣料品（10.7％減）は5カ月連続でマイナス。中旬以降の気温上昇に伴い、婦人服ではカットソー、ブラウスなどのトップスが好調だったほか、洋品では帽子やUV手袋といった紫外線対策アイテムやハンカチが稼働した。紳士服では、父の日ギフトでリカバリーウエアなどの機能性商品が好調だった。6月後半からスタートしたクリアランスでは、セール品よりプロパー品が高稼働した。

身の回り品（20.8％減）は、ラグジュアリーブランドの高付加価値商材がインバウンドの不調で苦戦が続くも、日傘やサングラスといった夏物商材は好調。婦人靴ではスニーカーやサンダルが堅調に推移した。旅行ニーズの高まりから国内ブランドのハンドバッグや旅行鞄が伸長した。

雑貨（14.5％減）は、4カ月連続マイナスとなった。化粧品はインバウンドが伸びず8.5％減と2か月連続マイナス。個別アイテムではポイントメイクは苦戦するも、UVケア商品やクレンジングといったスキンケア商品やフレグランスは好調だった。美術・宝飾・貴金属（18.1％減）は5か月連続マイナスとなった。

食品（4.4％減）は価格高騰の影響から生鮮食品はマイナスが長引いているが、各社が物産催事や菓子催事など趣向を凝らした企画を展開したことで、催事などは好調だった。中元商戦は店頭からECへの誘導を強化する企業が増え、自家需要商品の拡充でECは好調だった。