＜ストレポ5月号掲載＞店舗別／品目別 全国百貨店2024年暦年売上高ランキング

本誌調査による全国百貨店の2024年（令和6年）の暦年（1～12月）売上高の店舗別並びに品目別ランキングがまとまった。前年に続き高付加価値商材と過去最高を更新したインバウンド（免税売上高）がけん引し、ランキング上位の大都市基幹店が軒並み高伸長を遂げた。24年はインバウンドの急回復を追い風に再建策が結実しており、各社各様のあるべき姿の実現に向け「再成長」フェーズに移行するターニングポイントに入っている。

※この記事は、月刊ストアーズレポート2025年5月号掲載の特集「店舗別／品目別 全国百貨店2024年暦年売上高ランキング」（全33ページ）の一部を抜粋・編集して紹介します。購読される方は、こちらからご注文ください。（その他5月号の内容はこちらからご確認いただけます）

20年の1兆5342億円減　4年かけて「完全回復」

全国百貨店の2024年（令和6年）暦年（1～12月）売上高（日本百貨店協会調査、70社178店）は、5兆7722億円となり、既存店ベース（店舗数調整後）の前年比は6.8％増だった。4年連続のプラスで、コロナ禍前の19年比では3.6％増となり、未曾有の大幅減から「復活」を果たした。前年に続き高付加価値商材と、過去最高を更新したインバウンド（免税売上高）がけん引。ただ、けん引与件の恩恵が少ない地方都市の百貨店が伸び悩み、都市間の復活格差が露呈された。

24年の売上高はコロナ禍前の19年（5兆7547億円）より175億円の増額になる。コロナで未曾有の落ち込みを強いられた20年（4兆2204億円）と比べると4年間で1兆5518億円を取り戻し、その減少額（20年1兆5342億円減）を上回った。

インバウンドの売上高は毎月、過去最高を更新し、24年暦年では前年比85.9％増の6487億円を記録した。過去最高だった23年（204.8％増、3484億円）を大幅に更新し、売上高構成比は11.2％まで上昇した。購買客数は74.3％増の603.7万人となり、同じく過去最高を大幅に更新した。ちなみにコロナ禍前の19年比（3461億円）比では約1.9倍まで増えている。

一方のインバウンドを除く国内顧客の売上高は前年比1.4％増の5兆1234億円。19年比では2.0％減の水準だ。国内顧客の伸び悩みが、地方都市の回復遅れの一因でもある。

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