2021年10月21日

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大幅増収も実質4~5割減、大阪エリアは減収

大手百貨店4社の5月売上高は、前年の同時期も緊急事態宣言の発令に伴う臨時休業や営業時間短縮を実施していたものの、今年は生活必需品対象売場を営業し、オンライン接客を強化したことで、大阪エリアを除く百貨店はいずれも前年実績を大幅に上回った。百貨店の強みであるラグジュアリーブランドや時計、美術など高額品がけん引した。ただ、コロナ禍前の前々年(19年5月)比では4~5割減を強いられており、実質的には厳しい状況が続いている。

4社の中で最も売上高伸長率が高い三越伊勢丹(国内百貨店含む)は131.3%増となり、先月(252.6%増)に続き稀有な伸長率だった。首都圏5店舗に限ると、4月8日から全館休業していたこともあり、その反動増が大きく、209.4%増。このうち銀座が前月(867.6%増)同様に603.1%増と突出した伸長率。新宿も店頭に限ると308.6%増、同じく日本橋も408.6%増となる。また前年の4月8日~5月6日まで休業していた三越伊勢丹オンラインストアは、店舗休業の受け皿となり、前々年比でも前月とほぼ同水準の約1.9倍に増えた。とはいえ、今年も中旬以降の土日の店舗休業などの影響が大きく、前々年比では首都圏5店舗で約5割減、グループ百貨店が約3割減、合計で約4割減となっている。

大丸松坂屋百貨店(関係百貨店含む)は81.0%増。前月(213.6%増)よりも伸長率は鈍化したものの、大幅な伸長率だった。ただ、新型コロナの感染拡大の影響が大きい大阪の梅田と高槻は入店客数が増えたものの、売上高は2桁減だった。入店客数は、今年も臨時休業や営業時間短縮を実施していたものの、2倍超まで回復した。商品別では、ラグジュアリーブランド、高級時計や美術などの高額品が好調で、紳士服・洋品ではスポーツ・ゴルフが堅調だった。

髙島屋(国内百貨店子会社含む)は45.6%増となり、店頭に限ると54.8%増。免税売上高は755.2%増まで復調した。ただし前々年比では店頭が42.7%減、免税が89.1%減となり、厳しい状況が続いている。店舗別では大阪、堺、泉北の大阪エリアが軒並み減収を強いられた。また、クロスメディア事業(4.7%増)と法人事業(3.1%増)は前年実績を上回った。

阪急阪神百貨店の売上高前年比は1.3%増と、4社の中で最も低い伸長率だった。前々年比(既存店)でも7割減。旗艦店の阪急うめだ本店と阪神梅田本店、および神戸阪急がゴールデンウィーク期間中の土日祝に全館休業していた影響が大きく、阪急うめだ本店が34.3%減、阪神梅田本店が21.1%減だったため。支店合計では32.3%増で、博多阪急(165.9%増)と阪急メンズ東京(170.5%増)がけん引した。主要品目では食料品(17.9%増)と雑貨(3.7%増)が前年実績を上回った。