バレンタイン商戦、春物衣料、外商催事など国内が好調 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(69社・174店)の2月売上高は4320億円余、前年比(店舗調整後)は16%増で、2カ月連続でプラスとなった。国内客売上げが好調に推移し、時計・宝飾品などの高額品が伸長したほか、中旬以降の気温上昇に伴い、春物商材の動きが活発化した。各社企画の外商顧客向け催事・・・
バレンタイン商戦、春物衣料、外商催事など国内が好調 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(69社・174店)の2月売上高は4320億円余、前年比(店舗調整後)は16%増で、2カ月連続でプラスとなった。国内客売上げが好調に推移し、時計・宝飾品などの高額品が伸長したほか、中旬以降の気温上昇に伴い、春物商材の動きが活発化した。各社企画の外商顧客向け催事・・・
高島屋は4月3日、北海道東川町とオフィシャルパートナーシップ協定を締結した。地域資源の魅力発信や持続可能な地域づくり、人材育成などで連携し、都市と地域を結ぶ新たな価値創出を目指す。 「写真の町」として知られる東川町は、豊かな自然と水資源を背景に、米や酒、家具など多彩な産業を有するほか、移住促進や教育・デザイン分野での先進的な取り組みが評価され、人口増加・・・
注)文章は全て百貨店の発表によるもの 高島屋 大阪店 77 京都店 ※1 88 泉北店 50 日本橋店 189 横浜店 73 新宿店 80 玉川店 133 大宮店 29 柏店 ※1 ▲13 EC店 204 ㈱高島屋 各店・・・
2027年入学に向けた百貨店のランドセル商戦が本格化した。商戦の立ち上がり時期は早期化が進むが、ピークは変わらずゴールデンウィークとお盆だという。むしろ「受注生産の商品が多いため、じっくりと検討して8~9月に買う方も多い」と各社のランドセルバイヤーは語る。各社は百貨店ならではの高機能・高品質なラインナップを武器に、拡販を目指す。 検討開始は年々早期化、・・・
インバウンド売上げ減が継続も、国内は春物衣料に動き 大手百貨店4社の2月売上高は、三越伊勢丹が57%増と増収となり、高島屋が25%減、大丸松坂屋百貨店が04%減、阪急阪神百貨店が02%減と3社が減収だった。免税売上げは、中国による「訪日自粛要請」の影響などにより、大丸松坂屋百貨店が165%減、高島屋が130%減と、どちらも減収だった。 ・・・
国内が好調に推移し、インバウンド減をカバー 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(70社・176店)の1月売上高は4915億円余、前年比(店舗調整後)は23%増で、2カ月ぶりにプラスとなった。入店客数は16%増と4カ月連続で前年を上回った。国内客の売上げが好調に推移し、インバウンドの売上げ減少分をカバーした。ラグジュアリーブランドや時計、宝飾品な・・・
注)文章は全て百貨店の発表によるもの 高島屋 大阪店 ▲04 京都店 ※1 35 泉北店 35 日本橋店 70 横浜店 40 新宿店 17 玉川店 ▲48 大宮店 59 柏店 ※1 ▲49 EC店 104 ㈱高島屋 各店・・・
【組織改正】 企画本部経営企画部傘下のESG推進室を「サステナビリティ推進室」に改称する。 営業本部営業企画部傘下に「エグゼクティブビジネス推進室」「インバウンドビジネス推進室」を新設する。 大阪、京都、日本橋、横浜、新宿の大型5店の企画宣伝部に「副部長」を配置する。 玉川店外商部、MD本部食料品部に「副部長」を配置する。 【役・・・
インバウンドの売上げ減も、国内が堅調に推移し全社増収 大手百貨店4社の1月売上高は、高島屋が53%増、阪急阪神百貨店が41%増、三越伊勢丹が19%増、大丸松坂屋百貨店が08%増と全社増収だった。免税売上げは、中国による「訪日自粛要請」の影響などにより、大丸松坂屋百貨店が166%減、高島屋が189%減と、どちらも減収だった。 高島屋(国・・・
中国からの客数・売上げが約4割減、国内は宝飾・時計が好調 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(70社・176店)の12月売上高は6542億円余、前年比(店舗調整後)は11%減で、5カ月ぶりにマイナスとなった。休日1日減に加え、インバウンド売上げが前年を大きく下回ったことが影響した。国内売上げは宝飾、時計などの高額品が好調に推移し、5カ月連続でプ・・・
注)文章は全て百貨店の発表によるもの 高島屋 大阪店 82 堺店 ▲444 京都店 ※1 16 泉北店 24 日本橋店 158 横浜店 85 新宿店 20 玉川店 160 大宮店 127 柏店 ※1 24 EC店 16・・・
高島屋は4日、マーキュリアホールディングスの子会社であるマーキュリアインベストメントとマーキュリアアドバイザリーと協業で、歴史と伝統、技術を有する国内の中小企業を支援する「百年のれん」プロジェクトを発足したと発表した。髙島屋の取引先を重点的な対象とし、販路拡大や事業継続といった支援、買収ではなく経営権を維持したまま資金調達を行うなど、次の100年に繋がる長期・・・