百貨店のセール商戦はここ数年で大きく変化している。これまでは夏は6月末、冬は12月から大々的に行うのが通例だったが、サステナブル意識の高まりや、消費行動の変化などが重なり、期間や規模は縮小。とりわけ夏のセールは、7月に始める店舗が増えている。縮小したセール商戦の商況はどうなのか、今後はさらに変化するのか。大手百貨店にアンケートを実施し、最新の実態を探った。 ・・・
百貨店のセール商戦はここ数年で大きく変化している。これまでは夏は6月末、冬は12月から大々的に行うのが通例だったが、サステナブル意識の高まりや、消費行動の変化などが重なり、期間や規模は縮小。とりわけ夏のセールは、7月に始める店舗が増えている。縮小したセール商戦の商況はどうなのか、今後はさらに変化するのか。大手百貨店にアンケートを実施し、最新の実態を探った。 ・・・
物価高の今こそ、需要あり――。大手百貨店が2026年のおせちのラインナップを発表した。年末年始は昨年に続き最大で9連休となるため、親族で集まる機会が増えるとみられる反面、物価高からおせちの価格には敏感になると予想。親族や友人の集まり向けの和洋中、肉、スイーツなどのおせちを用意するとともに、物価高対策の値頃なおせち、限定品、コラボ品なども揃える。 25年・・・
新職 継続職 旧職 氏名 ホープセンター事業部長 本店販売推進部 広告・装飾課長 木谷秀人 船橋店婦人服・服飾雑貨部長 ホープセンター事業部長 藤原久義 (9月1日付)・・・
物価高の今こそ、需要あり――。大手百貨店が2026年のおせちのラインナップを発表した。年末年始は昨年に続き最大で9連休となるため、親族で集まる機会が増えるとみられる反面、物価高からおせちの価格には敏感になると予想。親族や友人の集まり向けの和洋中、肉、スイーツなどのおせちを用意するとともに、物価高対策の値頃なおせち、限定品、コラボ品なども揃える。 25年・・・
東武百貨店は、2026年1月2日を休業日にすると発表した。これまで年始営業は1月1日を休業し、2日から営業していたが、労働環境の改善と、働く場としての魅力向上を図った。同社は「従業員の生活の質の改善による働きがいの向上とともに、生産性を向上させ、お客様にはスピーディーできめ細かなお買い物環境を提供してまいります」とコメントしている。 百貨店は1月1日や・・・
円高傾向でインバウンドの高額品購買が減少継続 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(70社・178店)の6月売上高は4615億円余、前年比(店舗調整後)は78%減と5カ月連続のマイナスとなった。前年、高伸した免税売上げ(2024年6月、 661億円)の反動のほか、休日数減(土曜1日減)による入店客数減(20%減)も影響した。 インバウンドは・・・
訪日客数が38カ月ぶりに減少 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(70社・178店)の5月売上高は4356億円余、前年比(店舗調整後)は70%減と4カ月連続のマイナスとなった。前年、単月の過去最高を記録した免税売上げ(2024年5月、718億円)の反動のほか、継続する円高傾向による免税売上げ減が影響した。入店客数は04%減とわずかに前年に届かな・・・
免税売上げの反動減で苦戦、国内市場は改善 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(70社・178店)の4月売上高は、4232億円余で前年比(店舗調整後)は45%減と3カ月連続のマイナスとなった。前年に高伸した免税売上げの反動影響に加え、円高傾向の加速により、免税売上高が2桁減と苦戦した。入店客数は10%減とわずかに前年に届かなかったが、食品物産展や・・・
東武百貨店は5月29日付でトップを交代し、取締役専務執行役員の田中尚氏が社長に就任することを発表した。國津則彦社長兼CEOは、同日付で代表権のある会長に就く。今後想定される、池袋駅周辺・船橋市周辺の商環境の変化に対応し、池袋駅西口地区再開発計画を踏まえた成長戦略の策定を推進するため、代表取締役を2名体制とした。 池袋本店、船橋店の商圏は大きく変化してお・・・
【組織改正】 本店に「お得意様外商部」を新設し、「お得意様外商企画課」「お得意様外商第一課」「お得意様外商第二課」の3課体制とする。船橋店販売推進部に「お得意様外商課」を新設する。 営業本部外販事業部下の外販事業部外販企画課は、その一部の機能を本店お得意様外商部に移管する。同お得意様外商部は、本店お得意様外商部と船橋店販売促進部に機能を移管する。・・・
インバウンドが36カ月ぶりにマイナスへ 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(70社・179店)の3月売上高は、4953億円余で前年比(店舗調整後)は28%減と2カ月連続のマイナスで、入店客数も26%減となった。全国的に寒暖差の大きい不安定な天候要因から春物商材の動きが鈍かったほか、免税売上高の低調も響いた。下旬以降に気温が上昇するに連れ、主力の・・・
大都市が41カ月ぶりのマイナス転換 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(70社・179店)の2月売上高は、4254億円余で前年比(店舗調整後)は15%減となり、4カ月ぶりにマイナスに転じた。前年の閏年による営業日数減に加え、降雪や寒波など天候要因による入店客数減が響いた。衣料品や服飾雑貨は春物商材の動きが鈍かったが、卒入学などのオケージョン需要・・・