【役員人事】 新職 継続職 旧職 氏名 退任 取締役専務執行役員 松尾琢哉 退任 監査役（非常勤） 江坂元秀 （3月31日付） 新職 継続職 旧職 氏名 取締役常務執行役員営業本部外商統括部長 三越伊勢丹ニッコウトラベル代表取締役社長 近藤洋 ・・・

三越日本橋本店は2月26日、本館5階に文房具売場「STATIONERY STATION（ステーショナリーステーション」を開いた。万年筆やボールペンを一堂に集めた筆記具スペースと、手紙、のし袋、カジュアルな文房具などを集めたセミセルフスペースで構成。日本橋エリアの再開発によって増加したニューファミリー層、親子三世代、文房具の愛好家など様々な層を取り込む。万年筆・・・

三越伊勢丹は16日、伊勢丹新宿本店のメンズ館1階を新装し、化粧品売場を2倍に拡大した。取り扱うブランドの数は、新規に24を加えて約65まで増加。美容機器やサプリメント、ヘアケア、ボディケアの販売を始めるなど、品揃えの幅も広げた。品揃えの充実化にとどまらず、ブランドの枠を超えて商品を試せる「トライアルスペース」、キュレーターがセレクトした商品を参考にできる「キ・・・

伊勢丹新宿店は2月16日に、メンズ館1階のコスメティクスとプロモーションスペースを拡大し、リフレッシュオープンする。面積は従来の約2倍で、日本初上陸ブランドを含む新規24ブランドを加えた、約65ブランドを揃える。ブランドの垣根を超えたトライアルや、体験の場を提案する販売サービスを行い、今まで百貨店との接点が少なかったミレニアル世代をはじめとする客を取り込む。・・・

11月に続き基幹店が2桁伸長で牽引 大手百貨店4社の12月売上高は、前月に続く高水準の伸長率で、3社が2桁伸長した。大都市部の基幹店が牽引し、インバウンドを除く国内売上高でコロナ禍前の前々年比を上回った百貨店も表れた。ラグジュアリーブランド、高級時計、宝飾品など高額品が引き続き好調で、前月同様に気温低下を背景に重衣料や防寒アイテムなど、ファッシ・・・

3カ月連続プラス、国内顧客はコロナ前の水準に迫る 日本百貨店協会が調査した全国百貨店（73社・189店）の21年12月売上高は5920億円余で、前年比（店舗調整後）は88%増となり、前月（81%増）とほぼ同水準の伸長率で、3カ月連続のプラスだった。入店客数は前月の伸長率（70%増）を上回る141%増まで復調した。同協会では「新型コロナ感染者の減・・・

名古屋三越は26日、三越豊田を4月下旬にオープンすると発表した。食物販が11店、婦人服や化粧品などの非食物販が7店入る。加えて、三越伊勢丹のデジタルコンテンツに触れられる「デジタルスタンド」、首都圏店舗や名古屋三越のリモート接客も受けられる顧客向けサロン、ハレの日・催事需要に応えるギフトサロンを備える。 同店は商業施設「T-FACE」A館の2階に入り、・・・

三越伊勢丹が手掛ける、不要品の買い取りおよび引き取りサービス「アイムグリーン」を支えるのが、バリュエンスジャパンだ。客が持ち込んだ不要品の価値を見極める鑑定士を派遣する。同社は買い取り専門店の「なんぼや」や「ブランド コンシェル」を大丸松坂屋百貨店、近鉄百貨店、ながの東急百貨店、うすい百貨店らに構えるなど、他にも百貨店業界との接点は多い。近年は特にSDGsの・・・

高額品とファッションが牽引、基幹店中心に2桁伸長 大手百貨店4社の11月売上高は、いずれも前月を上回る伸長率で、3社が2桁伸長した。インバウンドを除く国内売上高でコロナ禍前の前々年比を上回った百貨店もあり、回復傾向が顕著に表われた。ラグジュアリーブランド、高級時計、宝飾品など高額品が引き続き好調で、気温低下を背景に重衣料や防寒アイテムなど、ファ・・・

回復に勢い、2カ月連続増、入店客数は4カ月ぶり増 日本百貨店協会が調査した全国百貨店（73社・189店）の21年11月売上高は4497億円余で、前年比（店舗調整後）は81%増となり、前月（29%増）に続くプラスで、かつ伸長率も前月より52ポイントも上回った。加えて入店客数も70%増となり、4カ月ぶりにプラスに転じた。 同協会では「新型コロ・・・

三越伊勢丹、岩田屋三越、阪急阪神百貨店、群馬県や愛知県、山形県のセレクトショップ、国内外の約50のブランドやクリエイター、衣料品のアイロンプレスや検品などを手掛けるヤマサワプレスがタッグを組み、デニムのアップサイクルに乗り出した。ヤマサワプレスが所有する約20トンもの使い古された「リーバイス」の「501」を、150種類以上の衣服やバッグ、靴、家具、玩具、アー・・・

3カ月ぶりにプラスも、入店客数は戻りきれず 日本百貨店協会が調査した全国百貨店（73社・189店）の10月売上高は3848億円余で、前年比（店舗調整後）は29%増となり、3カ月ぶりにプラスに転じた。加えてコロナ禍前の前々年（19年）比でも13%増だった。同協会では「緊急事態宣言が解除され、主要顧客層の外出機会が増加したことに加え、各社が企画した・・・