「先義後利」に基づき企業戦略とサステナビリティ経営を一体化 Jフロントリテイリングでは、コロナ禍によって劇的に変化した環境に適応していくため、2021年度から新たな中期3カ年経営計画が始動している。19年度の連結営業利益の水準に戻し、コロナ禍からの「完全復活」と24年度以降の「再成長」への道筋をつけるための3年間になる。この策定にあたり、2030年の目・・・

構造改革の延長線上に成長戦略 三陽商会は2カ年の「再生プラン」が今年度（22年2月期）に終了する。前期で不採算売場の撤退、在庫圧縮、人件費抑制などコスト削減策が進み、今期は基礎収益力の回復と黒字化を目標に、事業構造改革を加速させている。滑り出しの第1四半期は、前期から継続して取り組んできた諸施策の効果が表れ、順調な業績で推移した。今期は来期以降の成長戦・・・

百貨店とアパレルメーカー、服飾雑貨メーカーの共存共栄に秘策アリ――。今年3月1日付で高島屋新宿店長に就いた難波斉執行役員には、前任のジェイアール東海高島屋常務営業本部長時代に描き、温めてきた“衣料品・雑貨販売革命”のプランがある。百貨店業界は長く、衣料品を利益の根源としてきた。しかし、ファストファッションやインターネット通販サイトの台頭などを背景に、近年は不・・・

コロナ禍で生活者のライフスタイルや消費の仕方が激変している。政府の緊急事態宣言を受けて、多くの百貨店は臨時休業という異例の対応を強いられた。営業を再開したものの、新しい売り方、情報発信の仕方が問われており、新たな百貨店ビジネスモデルへの変革を急がなければならない。阪急阪神百貨店は、今年1月に「『お客様の暮らしを楽しく、心を豊かに、未来を元気にする』楽しさナン・・・