2025年3月 東京・大阪地区百貨店売上高

インバウンドの低調が響き、2カ月連続減

日本百貨店協会の調査によれば、3月の東京地区百貨店（12社・22店）は、売上高は1467億円余、前年比（店舗調整後）は4.2%減と2カ月連続でマイナスとなった。降雪や気温の乱高下など不安定な天候要因による客数減（10.6％減）に加えて、免税売上げの低調が響いた。

3カ月移動平均値は、直近の1～3月が0.4％減、12～2月が1.7%増、11～1月が3.1％増、10～12月が1.1％増、9～11月が0.5%増、8～10月が1.4％増だった。

商品別では、家庭用品（14.5％増）を除いた4品目でマイナスとなった。衣料品（4.6％減）は2カ月連続のマイナスで、前半は気温低下の影響で春物商品の動きが鈍かったが、中旬以降の気温の上昇に伴い、婦人服・洋品（3.2％減）のカットソーやブラウス、ワンピースなどが動いた。ギフト需要からハンカチやスカーフなども好調だった。紳士服・洋品（6.0％減）では、ビジネス用途のメンズウエアのカジュアル化が進み、単品買いが目立った。

身の回り品（9.6％減）は、ラグジュアリーブランドのバッグや財布が免税売上げの低調から苦戦した。アクセサリーは、卒入学やブライダルなどのオケージョン需要や、限定商品を展開したブランドもあったことで好調だった。

雑貨（2.8％減）は、5カ月ぶりにマイナスに転じた。化粧品（0.5％増）は、4月以降の価格改定前の駆け込み需要もあり好調だった。国内・免税共にスキンケアやメイクアップ商品などが幅広く稼働した。美術・宝飾・貴金属（2.7％減）は、売場改装などの影響で2カ月連続のマイナスとなったが、時計や金製品は動きがみられた。

家庭用品は2カ月連続のプラスで、家具（11.6％増）、家電（45.9％増）が高い伸びを示した。

食料品（4.4％減）は、引き続き価格高騰の影響や入店客数減によって9カ月連続でマイナスとなった。菓子（5.6％減）は、ホワイトデーや送別ギフトの需要もあり好調だった。下旬の花見需要では、弁当、惣菜、寿司などが伸長したほか、月を通して物産展の食品催事が盛況だった。