＜ストレポ5月号掲載＞店舗別／品目別 全国百貨店2025年暦年売上高ランキング

本誌調査による全国百貨店の2025年（令和7年）の暦年（1～12月）売上高の店舗別並びに品目別ランキングがまとまった。前年に過去最高を更新したインバウンド（免税売上高）が伸び悩んだものの、国内顧客が外商を中心に堅調な実績で推移し、ランキング上位の大都市基幹店が概ね前年実績を堅持した。

※この記事は、月刊ストアーズレポート2026年5月号掲載の特集「店舗別／品目別 全国百貨店2025年暦年売上高ランキング」（全34ページ）の一部を抜粋・編集して紹介します。購読される方は、こちらからご注文ください。（その他5月号の内容はこちらからご確認いただけます）

全国百貨店の2025年（令和7年）暦年（1～12月）売上高（日本百貨店協会調査、70社176店）は、5兆6754億円となり、既存店ベース（店舗数調整後）の前年比は1.5％減だった。5年ぶりのマイナスとなり、コロナ禍前の19年（5兆7547億円）と比べ793億円減の水準まで下降した。

前年の24年の全国百貨店売上高は、コロナ禍前の19年よりも175億円増え、「完全復活」を果たしていた。未曾有の落ち込みを強いられた20年（4兆2204億円）と比べると4年間で1兆5518億円を取り戻し、大幅な減少額（20年に1兆5342億円減）を上回った。24年は売上高数値面で、「再成長フェーズ」に向けたターニングポイントになった。

この24年に対し、25年は完全復活の原動力の1つであるインバウンドの飛躍的成長の反動減もあり、前年より1.5％のマイナス。総額の単純比較では968億円減となる。ただ国内顧客の売上高前年比は0.1％減の5兆1087億円で、前年（5兆1234億円）と比べ147億円減にとどめている。

対して免税売上高は前年比12.7％減の5667億円。過去最高を更新した24年（前年比85.9％増、6487億円）より820億円減少した。総額の減少額のうち約85％を占める。

【ランキング動向】1000億円超え16店舗　上位安定、伸び悩む地方