三陽商会、中期経営計画を修正 景況の不透明感受け
2026年2月期はインバウンドの減少や百貨店の閉店といった外部的なマイナス要因も目立った
三陽商会の2026年2月期連結決算は、売上高が前期比3.4%減の584億円、営業利益が同52.2%減の12億円の減益だった。一方、投資有価証券売却益の計上などにより、純利益は同2.7%増の41億円と増益を確保した。地政学的リスクや生活防衛意識の高まりといった市況の悪化を受け、同社は26年~28年2月期の中期経営計画を修正した。
国内アパレル市場は、物価上昇による消費マインドの低下やインバウンド需要の減退に加え、気温変動の影響も受けて低調に推移している。特に百貨店を主販路とする同社は影響を大きく受けた。四半期別では、春先の低温や夏の猛暑、秋の立ち上がり遅れなどイレギュラーな気象条件が商戦に影響した。
チャネル別では、百貨店の売上高が前期比8%減と苦戦した一方、EC・通販とアウトレットはセール需要を取り込み同8%増と伸長。ただし全体では補いきれなかった。ブランド別では、インバウンドの構成比が高い「BLUE LABEL/BLACK LABEL CRESTBRIDGE」が8.2億円の減収となり、「ザ・スコッチハウス」のライセンス終了に伴い立ち上げた「ベイカー・ストリート」も認知度の不足によって8億円の減収となった。
商品戦略の抜本的な見直しと修正図る
大江伸治社長は業績について、「市況悪化や気象条件の影響を受け、計画未達となった。商戦サイクルが大きく変化する中で抜本的な見直しと修正が必要となる」と振り返った。一方で同社は構造改革の効果により、減収下でも黒字を維持しており、「利益は確保できており、収益構造の強靭さは発現している」と述べた。
なお同社は、5月28日付で社長交代を実施することも発表した。大江氏は代表取締役会長に就き、後任には社外取締役の平林義規氏が就任を予定する。大江社長は「ツートップ体制によりガバナンスと業務執行を強化し、停滞している業績の浮揚を図る」と説明した。
景況感の悪化の懸念などを踏まえ、昨年4月に発表した26年~28年2月期の中期経営計画は、定量目標を修正。27年2月期は売上高660億円から600億円、営業利益39億円から21億円、純利益44億円から40億円に、28年2月期は売上高700億円から620億円、営業利益50億円から13億円(ただし本社ビル建て替え等の影響を除くと25億円)、純利益を47億円から40億円に修正した。
売上げ回復に向けては、既存事業の立て直しに加え、新規ブランドや販路拡大への投資を進める方針だ。百貨店は引き続き重要な販路とみなし、27年2月期は9店舗の新規出店を計画。新ブランドは、今秋にはファッションビル向けの新ブランド「AUREME(オーレム)」を始め、27年秋にはウィメンズブランド「ハナエモリ」の展開をスタートする。
(都築いづみ)