三陽商会が2年間の再生プランを経て2022年度（23年2月期）から推進している中期経営計画が24年度に最終年度を迎える。設立80周年に当たる23年度は上期の好業績を受けて、通期計画を上方修正した。構造改革と共に、アッパーミドル市場で確固たるプレゼンスを構築し、トップランナーを目指していくための4つの成長戦略（ブランド戦略、チャネル戦略、EC戦略、マーケティン・・・

三菱地所プロパティマネジメントが運営・管理する「MARK IS みなとみらい」（以下マークイズ）が、開業10周年を機に最大規模となるリニューアルを進めている。コロナ禍を経てライフスタイルが大きく変わり、立地するみなとみらい地区も開発が進行し新たなフェーズに入り、街が大きく変貌を遂げていくことから、このリニューアルでマークイズは街の魅力を高めていく場所となり、・・・

コロナ禍においても「ピンチはチャンス」と捉え、次々と新たな販路を開拓したのが和洋菓子メーカーの長﨑堂だ。精力的な営業活動に取り組み、地方百貨店の催事への出店を増やして顧客接点を拡大。コーヒーチェーン、スーパー、コンビニといった市場にも進出した。百貨店の売上げが回復し、新規開拓した販路も好調なことから、業績は上向いてきた。とはいえ人手不足や物価の上昇といった荒・・・

Jフロント リテイリング（以下、JFR）が、イグニション・ポイントベンチャーパートナーズと共同で運営するコーポレートベンチャーキャピタル、JFR MIRAI CREATORS Fund（以下、JMC）を昨年9月に設立してから1年が経つ。運用期間は10年、運営規模は30億円で、アートのプラットフォームを手掛けるThe Chain Museumを皮切りに、これま・・・

カワボウが運営する「マーサ21ショッピングセンター」（以下、マーサ21SC）は昨年10月27日、3年掛かりの大規模な改装を経てグランドオープンした。2019年より第4期リニューアルプロジェクトをスタート。広場や駐車場、フードコートなどの環境施設面から、約120店舗からなるショップ群まで館内外を一新した。そこで第4期のリニューアルプロジェクトの狙いと特徴などを・・・

高島屋にとって2023年は3カ年計画の最終年度にあたり、「高島屋ブランド」価値の源泉である国内百貨店事業の構造改革を完遂する年だ。構造改革は営業力の強化とコスト構造改革の両輪で、大型店から着手している。その成果が22年度の業績に反映されてきた。22年度（23年2月期）の第2四半期は国内百貨店が大幅な増収増益を遂げ、連結通期業績計画を上方修正した。計画を達成で・・・

三陽商会が2年間の再生プランを経て、2022年度（23年2月期）から始動した中期経営計画が順調な軌道を描いている。これまでの「守勢」から「攻勢」に転じて成長軌道に乗せていくための基盤が整備されつつある。アッパーミドル市場で確固たるプレゼンスを構築し、トップランナーを目指していくための4つの成長戦略（ブランド戦略、チャネル戦略、マーケティング戦略、EC戦略）が・・・

高島屋に売上げの伸長率が突出した店舗がある。新宿店だ。直近の9月は前年比394%増、8月は同421%増、7月が同334%増、6月が511%増、5月が962％増、4月が同412％増、3月が同164%増と、2022年度は全て2桁増。第2四半期までの売上高は前年比428％増の365億5500万円で、新型コロナウイルスの感染が拡大する前の2019年度（19年3月～2・・・

「エクサージュ」を超える――。アルビオンが大きな挑戦に乗り出した。8月18日、新しいスキンケアシリーズ「フラルネ」を発売。同社は7月1日、1997年9月の発売から25年近いロングセラー「エクサージュ」の生産終了を発表しており、フラルネはその後継を担う。看板商品、いや象徴と言っても過言ではないエクサージュをリニューアルするのではなく、フラルネにバトンを渡すのは・・・

デジタルトランスフォーメーション（DX）の“波”は、コロナ禍によって全世界で勢いを増した。日本の百貨店業界でも、大手を中心にDXを推し進める企業が目立つ。しかし、DXの定義はあやふやだ。絶対的な正解があるわけではない。そこで「デパートニューズウェブ」は、百貨店業界の各社に「DXのキーパーソン」を尋ね、インタビューに応じてもらう。DXをどう捉え、どのような方法・・・

小社発刊の「月刊ストアーズレポート」で「日本株の見方」について連載していただいている渡辺林治氏（リンジーアドバイス㈱社長）の編著による「小売業の実践SDGs経営」（慶應義塾大学出版会）が6月に出版される。SDGs（持続可能な開発目標）視点の企業経営は世界的な潮流と化している。百貨店をはじめ多くの小売業、並びに取引先企業も例外ではない。既に多くの小売企業で取り・・・

デジタルトランスフォーメーション（DX）の“波”は、コロナ禍によって全世界で勢いを増した。日本の百貨店業界でも、大手を中心にDXを推し進める企業が目立つ。しかし、DXの定義はあやふやだ。絶対的な正解があるわけではない。そこで「デパートニューズウェブ」は、百貨店業界の各社に「DXのキーパーソン」を尋ね、インタビューに応じてもらう。DXをどう捉え、どのような方法・・・